@article{oai:ncu.repo.nii.ac.jp:00001032,
 author = {Hamamoto, Atsushi and 浜本, 篤史},
 journal = {人間文化研究},
 month = {Mar},
 note = {国土交通省によって2001年に建設された温井ダム（広島県芸北地方）は、ダム完成後の地域活性化を考える上で重要事例である。それは概略、以下のような経過を辿った。(1)予定地住民による立ち退き補償交渉過程の結果、充実した地域活性化関連施設が整備された。(2) ところが、その中核である温泉宿泊施設（温井スプリングス）は開業から14年後、ダムが完成してからはわずか５年後に経営が行き詰まり、2007年に民間に売却された。(3)この売却を機に、地域のなかから新たな担い手が登場し、マラソン大会が軌道に乗るなどの展開がみられる──以上である。
一般に、ダム完成後の地域社会は、「ダム湖を活かした地域づくり」を宿命づけられることが多い。そして、その主役になるのは、ダム補償の経緯からほぼ例外なく水没住民である。しかし、水没住民は移転時にすでに高齢であることが多く、建設後10年程度で世代交代しなければならないのも各地の事例に共通している。温井ダムにおける拠点施設の売却は、水源地域活性化の「挫折」として評価されるだろうが、平成大合併という外在的要因を背景に、新たな担い手形成を促した点で多くの示唆を与えてくれる。},
 pages = {87--108},
 title = {水源地域活性化の主体変化 : 温井ダムにおける拠点施設売却事例より},
 volume = {23},
 year = {2015}
}