@article{oai:ncu.repo.nii.ac.jp:00002316,
 author = {伊藤, 周平},
 journal = {芸術工学への誘い, Bulletin Graduate School of Design ＆ Architecture Nagoya City University},
 month = {Mar},
 note = {災害時に避難所となる学校施設では、被災した地域住民を受け入れるとともに、食事の提供、生活関連物資の配布、安否確認に関する情報交換等様々な活動が行われる。災害が発生すると、災害発生時の混乱のなかで住民の安全を確保し、避難所を開設する。隣近所で声をかけ、助け合いながら避難し、避難行動要支援者名簿などをもとに自力で避難できない人を支援する。避難後は、避難した人を自治会や町内会などの班ごとに確認し、病院や福祉避難所へ搬送する人、難所へ行く人、自宅に戻る人に振り分ける。この不安定な状況の中でストレスをできるだけ感じないように生活していくため、避難所の安全性は必要欠である。これより、学校施設が災害時に地域の避難所としての役割を担うためには、施設が安全であることが大前提となる。2011 年に起きた東日本大震災と、2016 年に起きた熊本地震において、どちらも避難所として使用されていた体育館で被害が出ていた。被害件数を見ていくと、東日本大震災の方が被害件数が多く、また、熊本地震よりも詳細なデータ（大破・中破・小破など）が多くわかっていた。大災害発生時には、防災計画上の指定の有無に関わらず学校が避難所になるが、以上の2 つの事例をみると、今後予測されている南海トラフ地震においても緻密な対策を取らないと、前回と同様な被害を受ける可能性があると考えられる。
そこで、今回は未だ多くの研究をされていない大災害発生時に避難所となる体育館について調査し、過去に起きた大地震の被害の統計データを参考に、今後予測されている南海トラフ地震における愛知県名古屋市千種区の被害予測を考案する。},
 pages = {21--25},
 title = {過去大震災の被害分析に基づいた 学校体育館の被害リスク推定：名古屋市千種区を例として},
 volume = {23},
 year = {2019}
}