@article{oai:ncu.repo.nii.ac.jp:00000339,
 author = {稲垣, 亮子},
 journal = {人間文化研究},
 month = {Dec},
 note = {現在日本は多文化共生社会へと移行している。外国人登録者数の増加要因の一つとして「入管法」の改定が挙げられる。この改定によって日系南米人に日本での就労活動に制限のない資格があたえられ、アジアを中心とした研修・技能実習生の受け入れが可能となった。1990年半ばからの日本経済の停滞後も新しい生活基盤を形成した日系人は増加傾向にある。また、「留学生10万人計画」の目標達成後に打ち出された「30万人計画」では、大学のみならず、産業界、地域社会が一体となって高度な人材獲得のための方策が行われている。共生社会への移行を受け、国と自治体は外国人の受け入れに対する責任を明確化した。多文化が共存する社会における心理学のアプローチでは、ゲストの適応以上にホスト側の対応の観点が重要である。ゲストである異文化への不安を緩和し、相互理解を促すためには「気づき」「知識」「スキル」の3次元の上位概念から構成されたコンピテンスが有効であると考える。つまり、多文化共生社会における「多文化間コンピテンス」とは、文化背景の異なる他者との適切で効率的な相互作用を営む能力と定義することができる。ホスト住民を対象とした尺度作成に向けて、項目の検討と尺度の信頼性・妥当性の検証が今後の展開となる。},
 pages = {103--117},
 title = {多文化が共存する社会の進行 : ホスト社会におけるこころの対応への検討},
 volume = {16},
 year = {2011}
}